短期離職 隠してもバレる？

短期離職 隠すのはバレる？

短期離職 隠すのあり？バレるリスクを考えれば、履歴書に書いた方が無難

短期離職は隠したい、でもバレる可能性があります。

であれば短期離職も書いて、素直に理由を説明し反省すべき点は反省し、ポジティブに志望動機などに繋げた方が良いでしょう。

経歴詐称は解雇される可能性が高いです。

採用する立場であれば、経歴詐称をする人は業務上でも嘘をつきやすいと考えるでしょう。

それこそ、会社のお金を使い込むとか、そういったリスクのある人材と考えられても仕方ありません。

経歴詐称がばれて解雇される可能性があります。

その場合、履歴書には以前の短期離職に加えて「解雇」という文字も載ることになってしまいます。

転職がますます難しい履歴書となりますね・・・。

短期離職したとしても、退職理由によっては転職は可能です

できれば短期離職の職歴も書いて、素直に反省点を伝え御社では頑張って長く働きたい、ということを伝えた方が良いと考えます。

次にどう活かすかを真摯に伝えた方が、確実に好印象です。

履歴書に短期離職の職歴があるせいで書類選考が通らない・・・というケースもあるかもしれません。

その場合、添え状などアピールできる場を使い、転職への熱意などを伝えて面接に辿り着けるように工夫をするなどしてみる方法もあります。

短期離職を隠してもバレやすい経路

短期離職を隠したい、と思ってもバレやすい経路があります。

「年金手帳」

「雇用保険被保険者証」

「源泉徴収票」

「人間関係」

「調査会社」

などです。

業種によっては経歴の調査が入ることもあります。

短期でも会社に在籍した履歴が残る場合

1ヶ月など短期間でも会社に在籍した場合、雇用保険に履歴が残ります。

また転職時に会社に提出することになる、

「年金手帳」

「雇用保険被保険者証」

「源泉徴収票」

から前職の会社がバレることはあります。

短期離職を隠したい、とはいっても前職（直近の会社）を隠すのは難しいということになります。

ただ前職を入社即日で辞めた、1週間など社会保険が適応される前に辞めた、といった場合には隠すことができる場合もあります。

またこうした転職時の提出書類からバレるのは、直近の会社となります。

2社前、3社前の会社も短期離職している方もいるでしょう。

その場合には、2社前、3社前の短期職歴は隠しやすいとはいえます。

短期離職を隠せるとしても、空白期間の説明が難しい

もし短期離職を隠すと決めた場合、履歴書を書く時に困るのが、

「空白期間」

です。

3ヶ月、4ヶ月、それ以上に空白期間になってしまうケースもあるでしょう。

あまり空白期間が長くなると、転職したくてもできない人、というイメージを持たれる可能性もあります。

面接官としては、空白期間はやはり気になります。

短期間の空白期間であっても、

「この空白期間は何をされていましたか？」

と質問される可能性が高いです。

空白期間に質問された場合には、基本的には嘘はついてはいけません。

しかし短期離職を無かったことにする、と決めていた場合にはここも嘘をつき通して面接を切り抜ける・・・という方もいるかもしれません。

ただし、面接官はこうした嘘に敏感です。

曖昧な部分があれば突っ込んできますし、そうなると一貫性を保つのはかなり難しくなってきます。

事実を元に話すのは難しくないですが、嘘を元に一貫性を保ちながら話すのはとても難しいです。

また、入社後にどこから短期離職がバレるかは分かりません。

転職者の話は、取引先、同業者など付き合いから話題になることも多く、そこから、

「Aさん？短期間だけ在職していましたが、今は御社にいるんですね」

などバレる可能性はあります。

入社後に短期離職がバレる場合、経歴詐称として解雇されるリスクもあります。

また、常に自分の本当の経歴がバレないように話の内容に気を遣う必要もあります。
普通の感覚の人であれば、とても疲れてしまいそうです・・・

そもそも入社1ヶ月、転職1ヶ月などで会社を辞めても大丈夫？

そもそも入社して1ヶ月などの短期間で会社を辞めても大丈夫なのでしょうか？

転職活動というのは難しいもので、転職前に情報収集を徹底的に行って、

「自分に合った会社が見つかった！この会社なら自分のやりたい仕事ができる」

「この会社なら前職での不満を解消して働けそう」

と思って納得して入社したとしても、

「実際に転職してみたら想像と全然違う。転職に失敗した・・・辞めたい」

となる可能性はあります。

その場合、転職して1ヶ月しか経っていなくても仕事を辞めることは問題ありません。

引き留められる可能性はありますが、民法上では辞める14日前までに連絡をすれば仕事を辞めることは可能です。

就業規則に1ヶ月前までに連絡、といったことが書かれていた場合には基本的には就業規則に従うようにします。

多くの企業では退職に関して就業規則で定めています。

短期離職について考え始めたら、真っ先に就業規則は確認した方が良いでしょう。

退職を拒否された場合

試用期間中の退職については、お互いが働けるかどうか、会社に合う人材かどうかを見極める期間でもありますから、誠意を持って退職の意思を伝えれば、退職出来ることが多いでしょう。

しかし正社員として転職した後、1ヶ月で辞めたい場合などでは、

「入社したばかりで辞めるのは早すぎる、もう少し働いてから考えるべき」

など退職を拒否されることもあるかもしれません。

とはいえ、こうした辞めさせないことは、会社としては本来できないことになります。

この場合、後で退職のやり取りがあったことを証明できるように退職届を内容証明郵便で送る、メールのやり取りを残すなどされると良いでしょう。

上司とやり取りするのが苦痛、本当に無理といった場合には、退職代行サービスを利用して退職手続きを進めて貰う、といった方法もあります。

もし退職代行サービスを利用するのであれば、確実性を重視して弁護士が行っている退職代行サービスを利用される方法が良いでしょう。

⇒　弁護士法人みやびの退職代行サービス

などがあります。

即日退職可能なケースも多いです。